賃貸物件での遺品整理は、単に遺品を片付けるだけではなく、退去や原状回復の手続きが伴う点が大きな特徴です。大家さんや管理会社とのやり取り、貴重品の探索、不用品の処分、清掃や修繕など、短期間で多くの作業をこなす必要があります。特に期限が決められている場合は、計画的に進めなければ思わぬトラブルにつながることもあります。本ページでは、賃貸物件で遺品整理を行う際の流れと注意点をわかりやすく解説します。
お客さまごとの遺品整理
- 賃貸住宅の遺品整理
→ 退去や原状回復に直結する遺品整理。大家・管理会社対応まで含む。 - 持ち家(自己所有)の遺品整理
→ 一軒家や実家の遺品整理。解体や空き家管理も想定。 - 大家さん・不動産オーナー
→ 入居者死亡や滞納退去後の残置物撤去。物件再利用のための遺品整理。 - 相続・ご家族の方
→ 親の家の片付け、相続物件の整理、ご本人の意思を尊重した生前整理を含む。
目次
- 賃貸での遺品整理の流れ
- 遺品整理を自分たちで、それとも業者に頼む
- 同居人・配偶者が行う遺品整理と契約上の注意
- 退去時の原状回復の注意とポイント
- 大家さんに対する責任の範囲と交渉の進め方
- 当社へのお問合せ
- ご利用の流れ
- お問い合わせはこちら
賃貸での遺品整理の流れ
- 大家・管理会社への連絡
まずは賃貸契約者がお亡くなりになったことを管理会社や大家さんに伝え、今後の退去手続きの方針を確認します。敷金の精算や退去期限などを早めに確認しておくと安心です。 - 遺品の仕分け・貴重品探索
通帳・保険証書・印鑑・貴金属など、相続や日常の手続きに必要なものを優先的に探します。そのうえで、思い出の品・残しておきたい品と処分するものを丁寧に分けます。 - 不用品の処分方法を決定
役所の粗大ごみ回収を利用するか、専門業者に依頼するかを決めます。家具や家電が多い場合、役所回収だけでは間に合わないことも多いため、必要に応じて遺品整理業者を併用します。 - 室内の清掃・原状回復
遺品を搬出した後は、掃き掃除や簡易清掃を行い、契約内容に応じた原状回復を進めます。壁紙や床に汚れや傷がある場合は、大家や管理会社との調整が必要です。 - 退去・明け渡し手続き
全ての遺品整理と清掃が完了したら、大家や管理会社に鍵を返却して退去手続きを終えます。立ち会いで確認するケースが多いため、事前に日時を調整しておきましょう。
ご遺族の遺品整理、初めの一歩
賃貸にお住まいの方が亡くなられた場合、お身内の方にはまず警察や管理会社などから連絡が入ります。その際は速やかにご遺体の引き取りや葬儀・埋葬の手続きを進める必要があります。同時に、死亡届の提出や公共料金・契約の精算などの事務手続きも始まります。さらに、賃貸契約の関係から退去や原状回復に向けた動きも求められるため、遺品整理を含めて短期間で進める準備が欠かせません。
遺品整理は誰が行う？法的な責任の範囲は？
詳しくはクリックで
遺品整理を行う法的な責任は、基本的に相続人にあります。配偶者や子どもが第一順位となり、相続放棄をしない限り、遺品や財産・債務の整理を担います。ただし、相続放棄をすれば遺品整理義務も限定され、家財処分は大家や管理会社と協議することになります。実務では「誰が責任を持って片付けるのか」を明確にしないと、退去や相続手続きに支障をきたすことがあるため注意が必要です。
退去までの注意点
- 退去期限を守ること
契約や大家さんの事情により、短期間での明け渡しを求められることがあります。早めのスケジュール立てが重要です。 - 貴重品の見落としに注意
通帳や保険証書、相続に必要な資料が紛れていることが多いため、仕分けは慎重に行いましょう。 - 役所回収の対象外品に注意
家電リサイクル対象品（冷蔵庫・洗濯機など）や危険物は役所では処分できません。別途手続きや専門業者への依頼が必要です。 - 原状回復費用の確認
壁紙や床の修繕費用など、借主負担となる部分があるため、事前に大家や管理会社と確認しておきましょう。 - 遠方や多忙な場合は代理人や業者の活用
現地に行けない場合は、カギ預かりサービスや立ち会い代行を利用することでスムーズに進められます。
家族でおこなう賃貸物件の遺品整理
- 間取り別に必要な日数や人数を把握する
- 粗大ゴミや家電リサイクル品の処分は事前予約が必要
- 管理会社に確認してから原状回復の内容を決める
- 貴重品や重要書類は一つずつ確認して仕分け
- ゴミの量が多い場合は無理せず一部業者を併用
自分で賃貸物件の遺品整理を進める場合、間取りと物量に応じて必要な日数や人数が大きく変わります。例えば1Kなら2〜3日、2DKなら家族3〜4人で1週間以上かかることも珍しくありません。粗大ゴミや家電リサイクル品は役所での収集予約や持ち込みが必要で、特に退去期限が迫っていると間に合わないリスクがあります。また、畳や壁紙の傷みなど、原状回復の範囲については必ず管理会社や大家さんに確認しましょう。自分で作業することで費用は抑えられますが、体力的・精神的な負担が大きく、想像以上に時間を要するケースもあります。無理のない範囲で進めつつ、部分的に業者を組み合わせるのも有効です。
業者に依頼する賃貸物件の遺品整理
- 1DKなら1日、2DK〜3DKでも2日以内で完了することが多い
- 費用は10万円台から数十万円まで間取りと量で決まる
- 管理会社への報告や退去立ち会いも任せられる場合あり
- 遺品探索・貴重品確認もプロの仕分けで安心
- 清掃やハウスクリーニングまで一括依頼できる
業者に依頼した場合、スケジュールが大幅に短縮できるのが大きなメリットです。1DK程度であれば1日、3DK規模でも2日以内で片付けと搬出が完了するケースが一般的です。料金は物量と作業人数によって変わり、10万円台から数十万円が相場となります。多くの業者は貴重品や重要書類を探索するサービスを含んでおり、残す遺品と処分品を丁寧に仕分けてくれるため安心です。また、退去に必要な原状回復や清掃作業、管理会社への報告まで任せられる場合もあります。期限が迫っている場合や、遠方で立ち会えないご家族にとっては、費用がかかっても効率と安心を優先できる選択肢と言えるでしょう。
遺品整理を自分たちで、それとも業者に頼む
自分で遺品整理を行う場合の費用の目安
- 1R・1DK程度：家族2〜3人で、3日〜1週間。費用は粗大ごみ処分・レンタカー代などで 3〜8万円程度。
- 2DK以上：家族数人でも1週間以上かかるケースが多く、処分場への持ち込みやゴミ分別の手間も大きい。
自力の最大のメリットは「出費が少ないこと」ですが、その分、時間・体力・手続きの負担が重くなります。
ご家族で行う適した条件
- 近くに身内が数人いて、協力できる
- 平日にある程度まとまった時間が取れる
- 引越し作業をこなせる程度の体力がある
- 荷物を運ぶための車を運転できる人がいる
- 粗大ごみやリサイクル品の処分ルールに対応できる
業者に依頼する場合の目安
- 1R・1DK程度：スタッフ2〜3人で 半日〜1日、費用は 10〜20万円程度。
- 2DK〜3DK：スタッフ3〜5人で 1〜2日、費用は 20〜40万円前後。
業者に依頼すると「短期間で一括対応」でき、大家さん・管理会社との退去手続きや原状回復まで含めて進められるため、期限が迫っている場合に有効です。
遺品整理を自分たちで行うか、業者に任せるかの判断は――最終的には「期日との関係」が大きなポイントです。
賃貸物件であれば、家賃の発生が続きます。例えば月5万円の家賃でも、6か月間明け渡しが遅れれば、それだけで30万円の負担になります。費用だけでなく「退去期限に間に合うかどうか」も重要な判断材料となります。
詳しい費用や作業日数の目安については、[こちらの解説ページをご覧ください]。
役所で処分できない遺品とその対応方法
賃貸物件の遺品整理では、役所の粗大ごみや一般回収に出せない品物が多く出てきます。代表的なものは以下です。
- 家電リサイクル対象品（冷蔵庫・洗濯機・テレビ・エアコンなど）
- パソコンやデータ機器（専用回収ルートが必要）
- 危険物（灯油・ガスボンベ・薬品など）
- 大量の布団やマットレス類（処理困難物扱い）
- ピアノ・金庫など重量物
これらは自治体では回収できないため、専門業者や指定引取所へ依頼する必要があります。知らずに放置すると退去日までに片付けが終わらず、大家さんや管理会社とのトラブルに発展することもあるため、早めに確認しておくことが大切です。
鍵の取り扱いと立ち会い不要の進め方
ご家族が遠方に住んでいる場合、現地に何度も行くのは難しいものです。そんなときは「鍵を預けて立ち会い不要」で遺品整理を進める方法があります。
- 鍵は必ず書留やセキュリティ便など追跡可能な方法で送付
- 作業前後に室内写真を送ってもらい、進行状況を確認
- 不安な場合は、作業前にビデオ通話やオンライン打合せを実施
- 鍵返却時は書面や受領証で確実に確認
立ち会い不要の仕組みを整えることで、ご遺族の負担は大きく軽減されます。特に期日が迫る賃貸物件では有効な方法です。
同居人・配偶者が行う遺品整理と契約上の注意
- 同居していた家族が遺品整理を行う場合
遺品の整理と同時に、賃貸契約上の取り扱いも確認する必要があります。名義人が亡くなった場合、契約は原則終了となるケースが多く、同居人や配偶者がそのまま住み続けられるとは限りません。 - 名義変更が必要なケース
管理会社や大家さんに申請し、新たに契約を結び直す必要がある場合があります。この手続きを怠ると、不法占有と見なされるリスクがあるため注意が必要です。 - 整理作業と退去手続きは並行して進めることが大切
遺品整理を進めながら、賃貸契約の解約・名義変更をどうするかを早めに決めることで、家賃の二重払いなど余計な負担を防げます。
「賃借権は相続されるのが原則ですが、実際に住み続けられるかどうかは契約内容や住宅の種類によって異なります。特に公団や公営住宅には特別規定があるため、管理会社や住宅供給公社に確認することが重要です。」
相続や契約名義変更との関係
賃貸物件で入居者が亡くなった場合、賃借権は原則として相続の対象になります。ただし、実際には「継続して居住するか」「契約を終了して退去するか」で対応が分かれます。
- 配偶者や同居人がいる場合 → 名義変更して住み続けられるケースもある
- 単身で借りていた場合 → 相続人が契約を引き継ぐか、退去手続きをする必要がある
- 公団住宅や一部の賃貸 → 規約で特例がある場合がある（例：一定の親族は承継可）
- 契約解除をする場合 → 相続人が残置物を整理して、鍵を返還
つまり「相続」と「遺品整理」は密接に関わっています。まずは契約内容を確認し、必要なら不動産会社や弁護士に相談しながら進めることが安心につながります。
退去時の原状回復の注意とポイント
遺品整理が完了しても、そのままでは退去できないケースが多くあります。賃貸物件では「原状回復」が求められるため、故人のご家族が代わりに対応する際には次の点に注意が必要です。
- 撤去漏れが起きやすい
住んでいたご本人ではないため、入居時に設置された設備かどうか分からず、照明・エアコン・カーテンレールなどが残ってしまうケースがあります。 - 契約内容の確認が必須
特約で「ハウスクリーニング費用は借主負担」などの取り決めがある場合があります。契約書や重要事項説明書をよく読み、分からない点は管理会社や大家さんに必ず確認しましょう。 - 入居時の状態を把握できないリスク
「入居時の壁紙や畳の状態」が不明なため、立ち会い時に余計な負担を指摘されることがあります。疑問点は早めに相談しておくのが安心です。
原状回復は、遺品整理と退去をスムーズにつなげる重要なステップです。
詳しい流れや注意点は 「退去に伴う片付けと原状回復の解説ページ」 でもまとめていますのでご参照ください。
大家さんに対する責任の範囲と交渉の進め方
遺品整理後に退去を進めると、最後に大家さんとのやり取りが発生します。責任の範囲や交渉の姿勢を理解しておくことで、無用なトラブルを避けられます。
- 家賃の発生は退去日まで
解約の申し出をしてから明け渡し日まで、家賃が発生します。遺品整理が長引けば、その分の家賃を負担することになるため、早めの整理と調整が大切です。 - 原状回復費用の負担範囲
通常の経年劣化（畳の日焼けや壁紙の色あせ）は借主の負担ではありません。破損や汚損（大きなシミ・ペットによる傷など）は借主側の負担となるケースが多いです。 - 交渉は冷静に記録を残して
大家さんや管理会社とのやり取りは、口頭だけでなくメールや書面に残すと安心です。費用負担に疑問がある場合は、国交省の「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」を根拠に話すとスムーズです。 - 立ち会い時の確認ポイント
撤去漏れがないか、壁や床の状態をどう評価されるかをその場で確認し、納得できない場合はサインせず持ち帰ることも選択肢です。
退去の確認
退去の確認は、基本的に一般の引越しと同じ流れです。退去通知日までに大家さん・管理会社・不動産業者などと立ち会いが行われ、鍵の返却後は大家さん側で清算の手続きが進みます。
立ち会い時または鍵の返還では、残置物がないことの確認、公共料金の精算、郵便物や住所変更の手続きなどを済ませておくことが重要です。遠方にお住まいの場合は立ち会いが難しいため、事前の連絡調整や後日の精算方法をきちんと確認しておくことで、不要なトラブルを防ぐことができます。
退去時に忘れがちなチェックポイント
遺品整理と片付けが完了しても、退去に必要な手続きや撤去が漏れていると、後から費用請求やトラブルになることがあります。以下の点を必ず確認しましょう。
- 残置物（撤去漏れ）に注意
家具や家電が1点でも残っていると「残置物撤去費」として高額請求される場合があります。押入れ・ベランダ・物置など見落としがちな場所も要確認です。 - 公共料金の精算
電気・ガス・水道・インターネットは、必ず契約者名義で停止・精算手続きを行いましょう。未払いがあると相続人や同居人に連絡がいくこともあります。 - 住所変更・郵便物の転送
郵便局に「転居・転送届」を提出し、不要な郵便物の配達停止を設定します。役所や金融機関からの重要書類が届かなくなるリスクを防げます。
遺品整理と合わせて「生活インフラの解約・転送手続き」まで終えることが、スムーズな退去の秘訣です。
当社へのお問合せ
家財整理センターは、賃貸物件の遺品整理・退去片付け・残置物撤去に20年以上携わってまいりました。専任担当者がご相談から作業完了まで一貫して対応し、立ち会いが難しい場合でも安心してお任せいただける仕組みを整えています。役所では処分できない品や、大家さん・管理会社とのやり取りも含めてサポート可能です。
ご相談・お見積りは無料で承っております。
まずはお気軽にお問い合わせください。
ご利用の流れ
- お問い合わせ（電話・メール・フォームからお気軽に）
- お見積り（現地またはお電話で内容を確認）
- 作業開始（仕分け・搬出・お掃除まで）
- 完了確認（立ち会い、または写真でご確認）
初めての方でも安心してご依頼いただけるよう、シンプルで分かりやすい流れになっています。
お問い合わせはこちら
料金や作業内容についてのご相談は、下記よりお気軽にご連絡ください。
【 電話番号】全店共通 03-5860-6515
東京・埼玉は全域、他県は東京・埼玉より地域になります
埼玉県のサポート地域
全地域で即日でお見積り、作業も対応しています
上尾市・朝霞市・越生町・三芳町・毛呂山町・入間市・寄居町・桶川市・春日部市・加須市・川口市・川越市・杉戸町・松伏町・北本市・行田市・久喜市・熊谷市・鴻巣市・越谷市・上里町・美里町・岩槻区・浦和区・大宮区・北区・桜区・中央区・西区・緑・南区・見沼区・坂戸市・幸手市・狭山市・志木市・白岡市・草加市・鶴ヶ島市・所沢市・戸田市・新座市・蓮田市・羽生市・飯能市・東松山市・小川町・川島町・滑川町・ときがわ町・鳩山町・吉見町・日高市・深谷市・富士見市・ふじみ野市・本庄市・三郷市・宮代町・八潮市・吉川市・和光市・蕨市・秩父市・伊奈町・嵐山町
東京都のサポート地域
離島を除き全地地域スピード対応しています。
昭島市・あきる野市・足立区・荒川区・板橋区・稲城市・江戸川区・青梅市・大田区・葛飾区・北区・清瀬市・国立市・江東区・小金井市・国分寺市・小平市・狛江市・品川区・杉並区・墨田区・世田谷区・立川市・台東区・多摩市・調布市・豊島区・中野区・奥多摩町・日の出町・瑞穂町・西東京市・練馬区・八王子市・羽村市・東久留米市・東村山市・東大和市・武蔵村山市・日野市・府中市・福生市・文京区・町田市・三鷹市・港区・武蔵野市・目黒区
神奈川県のサポート地域
横浜・川崎・東京よりで対応しています。
厚木市・綾瀬市・伊勢原市・海老名市・鎌倉市・川崎市・川崎市麻生区・川崎市川崎区・川崎市幸区・川崎市高津区・川崎市多摩区・川崎市中原区・川崎市宮前区・相模原市(緑区、中央区、南区)・座間市・逗子市・茅ヶ崎市・平塚市・藤沢市・大和市・横須賀市・横浜市青葉区・横浜市旭区・横浜市泉区・横浜市磯子区・横浜市金沢区・横浜市南区・横浜市港北区・横浜市栄区・横浜市瀬谷区・横浜市港南区・横浜市都筑区・横浜市鶴見区・戸塚区・横浜市中区・横浜市西区・横浜市保土ヶ谷区・横浜市緑区・横浜市南区・神奈川区
千葉県のサポート地域
東京・埼玉よりで千葉県の7割をカバーしています
我孫子市・市川市・市原市・印西市・浦安市・柏市・鎌ヶ谷市・白井市・流山市・習志野市・野田市・船橋市・松戸市・八千代市・四街道市・佐倉市・千葉市(中央区・花見川区・稲毛区・若葉区・緑区・美浜区)
群馬県・茨城県・山梨県のサポート地域
東京・埼玉・千葉寄りで専任者がスピード対応しています
【茨城県】常総市・坂東市・守谷市・取手市・つくばみらい市
【群馬県】高崎市・安中市・富岡市・藤岡市・伊勢崎市・前橋市・みどり市・太田市・桐生市・吉岡町・渋川市・館林市・邑楽町
【山梨県】上野原市・大月市・都留市・山梨市・甲州市・笛吹市・甲府市
